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見えざる支配 15
 
トランプ大統領と金融マフィアの戦い
 
 
 消えない戦火。彷徨える難民。搾取する一握りの権力者と搾取される国民。その異状を糺して巨悪に立ち向かった善人たちは次々と倒された。
 
           
 
善人たちは見抜いていた。国を操り私物化する巨悪は『信用創造通貨制度』という金貸しの仕組みで国の中枢へ根を張り権力を奪い金のヒエラルキーの頂点にいる金融エリートと呼ばれている国際金融権力者集団であることを……
 
                 
 
個人や会社が銀行から借金することによって銀行がお金を創造発行する仕組みの『信用創造通貨制度』では、経済成長を続けるには、誰かが銀行から借金をし続けなければならない。借金が増えれば利子も増え続ける。お金0円の無から始めるインチキ銀行業は、誰かが借金するたびにお金が増え、借り手は借りるたびに利子が増える。やがて、お金を持つ者と持たない者の格差は、経済拡大に比例してどんどん大きくなり、お金のヒエラルキーが形成されるという悪魔の方程式である。18世紀に、ゲットーのユダヤ人マイヤーロスチャイルドが利子を取る金貸しを始めた。息子のネーザンが英国に根を張り、やがて英国で、ゲットーの金貸し業が信用創造通貨制度として定着した。シティーのアングロサクソン金融の誕生である。借金の需要を増やすために、金融資本家たちは、金と権力と武力を使い世界中の政体勢力を支配して、対峙する者同士を扇動してテロを起こし戦争を起こし誰かが借金するように、狡猾に借金経済を拡大し、天文学的な富を獲た。
 
 やがて、世界中で借金経済はピークアウトした。信用創造通貨制度経済は無限に増える富を獲る支配者と搾取される被支配者という極端な格差社会をつくりだすことが明確になった。その時点で、金融資本家たちは富を再分配して、好循環を持続できる経済システムの再構築を始めるべきだった。信用創造通貨制度が産出す大きな利益が国ではなく一握りの金融資本家の利益になるという異常を改めるべきであった。
 
 にもかかわらず、拝金主義を美化する亡者と化した悪人たちは人類を家畜のように扱い始めた。『住宅ローン』『カーローン』『クレジットカード』『消費者ローン』など、どんどんと借金を増やす借金経済システムを創り続けた。民主主義を口実にして拝金主義的価値観を刷り込まれた借り手たちは、金融資本家の思いのままに借金を増やし続けた。他国を金融植民地化する彼らにとっての宿敵は、信用通貨制度経済の矛盾を見抜き、彼らに抗なう国のリーダーたちだった。民主主義自由平等のうたい文句で『グローバル化』『新世界秩序』などの偽旗を掲げ、TPPのような協定を押しつけて他国を植民地化しようとしている。
 
 このままでは、人類の未来はない。ディープステート国際金融マフィアを倒し、通貨制度を再構築するために2人の大統領が立ち上がった。
 
           
 
 国際金融マフィアが世界で一番恐れる男。第4代ロシア連邦大統領ウラジーミル・プーチン。1998年キリエンコ政権下のデフォルト騒動、いわゆる『1998年ロシア金融危機』での出来事だ。このデフォルトで、国際金融マフィアは大打撃を受けてロシアから駆逐された。駆逐したロシア政体勢力の英雄がプーチン大統領だ。米国では、国際金融マフィアによって荒れ果て倒壊寸前の中、軍人愛国者らが金融マフィアを倒すべく大統領候補に選んだのがドナルド・トランプだった。不正選挙を乗り越えてトランプ大統領が誕生した。そうして、金融マフィアが震え上がるプーチンとトランプの最強コンビが誕生し米ソ冷戦は完全に終結した。
 
 
 それまで無敵だった金融マフィアに、ロシア危機で大損害を与え敢然と戦いを挑むプーチン世界最強ロシア連邦を恐れていた国際金融マフィアは、2016年のトランプ大統領誕生でパニックに陥った。最終手段として、悪人たちはロシアを捲き込む世界大戦を起こそうと必死に企むが、プーチンとトランプによってことごとく失敗した。しかし、まだ極東と中東には争いの火種がくすぶり続けていた………
 
            
 
 極東の火種は北朝鮮だった。北朝鮮の金正恩を背後で操っていた国際金融マフィアをプーチン大統領とトランプ大統領が北朝鮮から駆逐した。韓国の文在寅大統領は善なる人間性で金正恩氏を包み込んだ。国際金融マフィアの手枷を解かれ、文在寅大統領の善に包まれた金正恩氏は胸襟を開き協力を求めた。そうして3/4世紀続いた朝鮮戦争の終戦宣言が告げられた。
 
 
 中東は未だ混乱の中ではあるが、金融マフィアの軍隊を殲滅するべく、ロシアと米国の最終作戦が着々と進行している。こうして、3世紀に渡って人類を搾取し続けてきた国際金融マフィアは、米露二人の大統領によって完全に追い詰められている。金融マフィアを撲滅するために、米国では2017年10月30日から国際金融マフィア、ディープステートに係わる容疑者たちに対する極秘起訴が行われている。その数は、2018年9月30日現在55677人。米国選挙地区別の数は以下の通りである。
※Seald Indictments (極秘起訴) 表参照
 
2017/10/30 ~ 2018/04/30   29870人
2018/05/01 ~ 2018/05/31     5318人
2018/06/01 ~ 2018/06/30     5295人
2018/07/01 ~ 2018/07/31     4798人
2018/08/01 ~ 2018/08/31     5900人
2018/09/01 ~ 2018/09/30     4496人
------------------------------------------ 
2017/10/30 ~ 2018/09/30   55677人
 
 
 911テロ事件(セプテンバーイレブン)が起きた2001年9月11日から現在に至るまで米国は戒厳令下にある。したがって、極秘起訴の対象となる政治家らの起訴主旨には911テロとの犯罪的な係わりが記載される。つまり、戒厳令下の軍事裁判で911テロ事件の真実が開示される。911テロが国際金融家らの自作自演だったということが立証された場合、小泉純一郎ら自民党は検証責任が問わる。国民に対して明確な検証結果を発表する義務がある。
 
 ロシアと米国の戦略は以下のとおり。
 
 「国際金融マフィア及びそれに類する者すべてを逮捕する。現行信用創造通貨制度を改めて新たな通貨制度を再構築する。」
 
そのための精緻な作戦が既に粛々と遂行されている。既に5万人を超える容疑者の極秘起訴は戦争屋殲滅の一環であり、利上げによる米国・ドイツ・中国・日本などの株価の暴落は金融マフィア撲滅の一環である。金融マフィアに係わる市場は一旦破綻する。彼らが支配するあらゆる業種の企業も攻撃対象になる。今後も彼らを撲滅するためのさまざまな現象が起きる。
 
目前に迫った11月6日(火)米国中間選挙を境に、トランプ大統領と国際金融マフィアの戦争はいよいよ本番に突入する。我々は、重大な人類の歴史的岐路を体験することになる。明治クーデター以降、日本に蔓延り金融マフィアの手先となっている日本の悪人たちにも鉄槌が降される。
 
 
 
 
 


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