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見えざる支配 15
 
トランプ大統領と金融マフィアの戦い
 
 
消えない世界の戦火。彷徨える難民。搾取する資本権力者と搾取される民衆。アメリカの得体の知れない勢力に立ち向かった大統領は次々と倒れた。第3代トーマスジェファーソン、第7代アンドリュージャクソン、第16代エブラハムリンカーン、第20代ジェームズガーフィールド、第29代ウォレンハーディング、第35代ジョンFケネディー。
 
 
 
 
                        
 
 
                           
 
彼らは命を懸けて建国以来アメリカに蔓延るディープステートに敢然と戦いを挑み続けた。
 
      
 
 
国の通貨発行権を奪い信用創造システムによって無限に通貨を発行することができるディープステート。信用創造貨幣システムの下で、拡大する国の負債。信用創造貨幣制度によって膨らむ借金経済。それに伴って拡大し続ける格差社会。18世紀、ゲットーの高利貸しマイヤーロスチャイルドが始めた信用創造貨幣のシステム。三男ネーザンが英国に渡り、シティーのアングロサクソン金融が誕生した。借金経済を大きくするために、国際金融資本家たちは思いのままに発行する金とそれによって得た権力と武力を使って、世界中で戦争を起こし平和を破壊し国を侵略し金融支配して天文学的な資産を築いた。
 
20世紀後期、ドル金本位制を停止して強引に管理貨幣制移行させた国際金融マフィアは、無秩序に金融経済を膨張させた。その結果、必然的に、借金経済はピークアウトした。それでも、既に狂気の中にあった国際金融マフィアは実体経済規模に見合う適正な金融経済規模への是正・資本主義の理念であるはずの経済格差の是正、富の再分配を行おうとはしなかった。それどころか、民衆主体のデモクラシーを否定して、利益最優先企業主体のコーポレートクラシーを実現して、国の主権も民衆の主権も無視して、自らを金融エリートと位置付け、金融ヒエラルキーの頂点に君臨して民衆を彼らの奴隷のように扱った。不動産の値を吊り上げ「住宅ローン」という鎖・足枷で、金融マフィアが支配する企業と社員とを繋ぎ止めた。クレジットカード、カーローン、カードローン等々、低所得者に借金をさせ、信用創造貨幣制度を駆使し借金経済を拡大させ続けた。拝金主義的価値観を刷り込まれた低所得者たちは、金融マフィアのシナリオのままに借金を増やし経済的自由を失い続けた。
 
グローバル企業の皮を被った金融マフィアが、国境を越え国家主権をも無視するに至って、米国のディープステートを倒し、国際金融マフィアを倒し、国境を再構築し国家主権を取り戻すために2人の大統領が立ち上がった。
 
           
 
国際金融マフィアが世界で一番恐れる男。第4代ロシア連邦大統領ウラジーミル・プーチン。1998年キリエンコ政権下のデフォルト騒動、所謂1998年ロシア金融危機での出来事だ。デフォルトで、国際金融マフィアは大打撃を受けてロシアから駆逐された。駆逐したロシア政体勢力の一人がプーチン大統領だった。米国では、ディープステートによって世界一の負債国となり、ディープステートの手先が大統領となり、もはや国家主権さえ無い状況に、愛国者らが金融マフィアと戦う大統領候補に選んだのがドナルド・トランプだった。ディープステートのありとあらゆる妨害をはねのけて第45代トランプ大統領が誕生した。ディープステートが震え上がるプーチンとトランプの最強コンビが誕生した。陰陽混然のディープステートに対峙する陰陽混然の国家主権である。
 
 
 
国際金融マフィアに、ロシアデフォルトで大損害を与え敢然と戦いを挑んだプーチン。世界最強のロシア連邦を恐れていた国際金融マフィアは、2016年のトランプ大統領誕生でパニックに陥った。最終手段として、ディープステートはロシアを捲き込む世界大戦を起こそうと企てたが、プーチンとトランプによってことごとく失敗した。しかし、まだ極東と中東には争いの火種がくすぶり続けていた。
 
            
 
極東の火種は北朝鮮だった。北朝鮮の金正恩を操っていた国際金融マフィアをプーチン大統領とトランプ大統領が北朝鮮から駆逐した。国際金融マフィアの手枷を解かれた金正恩は協力を求めた。
 
 
中東は未だ混乱の中ではあるが、ディープステーの勢力を殲滅するべく、ロシアと米国の作戦が着々と進行している。こうして、ディープステートは、米露2人の大統領によって追い詰められている。ディープステートを撲滅するために、米国では2017年10月30日からディープステートに係わる容疑者に対する極秘起訴が行われている。その数は、2018年9月30日現在55677人。米国選挙地区別の数は以下の通りである。
 
※Seald Indictments (極秘起訴) 表参照
 ディープステート
2017/10/30 ~ 2018/04/30   29870人
2018/05/01 ~ 2018/05/31     5318人
2018/06/01 ~ 2018/06/30     5295人
2018/07/01 ~ 2018/07/31     4798人
2018/08/01 ~ 2018/08/31     5900人
2018/09/01 ~ 2018/09/30     4496人
------------------------------------------ 
2017/10/30 ~ 2018/09/30   55677人
 
 
911テロ事件(セプテンバーイレブン)が起きた2001年9月11日から現在に至るまで米国は戒厳令下にある。したがって、極秘起訴の対象となる政治家らの起訴主旨には911テロとの犯罪的な係わりが記載される。つまり、戒厳令下の軍事裁判で911テロ事件の真実が開示される。911テロが国際金融家らの自作自演だったということが立証された場合、小泉純一郎ら自民党は検証責任が問わる。国民に対して明確な検証結果を発表する義務がある。
 
ロシアと米国の戦略は以下のとおり。
 
「ディープステートに類する犯罪者はすべてを逮捕する。通貨発行権を取り戻し金融経済を再構築する。」
 
そのための作戦が粛々と遂行されている。既に5万人を超える容疑者の極秘起訴が行われている。目前に迫った11月6日(火)米国中間選挙を境に、トランプ大統領とディープステートの戦争はいよいよ本番に突入する。
 
 
 
 


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